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作業環境測定・各種環境調査

水質調査

水質汚濁は私たち人間の生活のみならず、魚類や微生物などさまざまな生物に悪影響を及ぼします。この水質汚濁を防止するためには、まず海水、河川水、地下水や排水などの定期的な調査が必要となります。環境防災では、ガスクロマトグラフ質量分析装置などの機器を駆使し、常に正確なデータを提供し、河川等の環境基準や排水基準との比較や建築物飲料水の水質把握などの、管理を行なっています。

業務内容
  • 海水・河川水等の環境水分析
  • 下水道流入水・放流水の分析
  • 排水処理装置・浄化槽事業物排水の分析の原水・処理水等の分析
  • 建設事業及び廃棄物処理施設事業に伴う環境アセスメント
  • 建設工事に伴う井戸分布調査及び地下水の分析
  • 建築物飲料水の水質検査

水質サンプリング水質サンプリングガスクロマトグラフ質量分析装置
ガスクロマトグラフ
質量分析(GC・MS法)

排水基準項目
健康項目(有害物質)

カドミウム、シアン、有機燐(パラチオン、メチルパラチオン、メチルジメトン)、鉛、六価クロム、砒素、総水銀、アルキル水銀、ポリ塩化ビフェニル、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、ジクロロメタン、四塩化炭素、1・2-ジクロロエタン、1・1-ジクロロエチレン、シス-1・2-ジクロロエチレン、1・1・1-トリクロロエタン、1・1・2-トリクロロエタン、1・3-ジクロロプロペン、チウラム、シマジン、チオベンカルブ、ベンゼン、セレン、 ほう素、ふっ素、アンモニア、アンモニウム化合物、亜硝酸化合物及び硝酸化合物

一般項目(有害物質以外の項目

水素イオン濃度(pH)、生物化学的酸素要求量(BOD)、化学的酸素要求量(COD)、浮遊物質量(SS)、ノルマルヘキサン抽出物質含有量(鉱油類・動植物油脂類)、フェノール類含有量、銅含有量、亜鉛含有量、溶解性鉄含有量、溶解性マンガン含有量、クロム含有量、大腸菌群数、窒素含有量、燐含有量

関連法令
  • 河川・湖沼・海域:水質汚濁に係る環境基準について(S46年12月環境庁告示第59号)
  • 地下水:地下水の水質汚濁に係る環境基準について(H9年3月環境庁告示第10号)
  • 排水:水質汚濁防止法(S45年12月)
  • 排水:排水基準を定める省令(S46年6月総理府令第35号)
  • 排水:瀬戸内海環境保全特別法(S48年10月)
  • 排水:徳島県生活環境保全条例、第二章第三節 水質の汚濁に関する規則(上乗せ規準 S17年3月)
  • 排水:廃棄物処理施設、生活環境影響調査指針(H18年9月 環境省)
  • 下水:下水道法施行令(S34年4月政令第147号)
  • 水道水:水質基準に関する省令(H15年5月厚生労働省令第101号)

廃棄物調査・底質調査

産業廃棄物の排出事業者には、廃棄物の有害物質の有無や性状を把握し、適正に中間処理又は最終処分する責任があります。環境防災は、汚泥・廃アルカリ・廃酸・燃え殻等の分析においても豊富な実績があります。
廃油に関しては、トランスやコンデンサの廃棄に伴う絶縁油中のPCBの含有分析調査も行っています。また、河川や港湾の浚渫工事等で発生する浚渫土が、土砂受入地の受入基準に適合しているかどうかの底質分析も行っています。

※ポリ塩化ビフェニル(PCB)廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法(H13年法律第65号)に施行され、2016年7月までにトランスやコンデンサに含まれるPCBは完全に処分しなければなりません。

業務内容
  • 廃棄物処理施設、最終処分場の排出ガスの測定分析
  • 事業所より発生する産業廃棄物の分析
  • ごみ処理施設、し尿処理施設の機能・性能試験に係る各種測定
  • 建設残土、汚泥の処分場持込に係る有害物質の分析
  • PCB特措法に基づくPCB廃棄物の調査・測定
  • 河川・港湾・運河の底質分析

底質サンプリング
底質サンプリング

底質サンプリング
底質調査全景

判定基準項目

アルキル水銀、総水銀、カドミウム、鉛、有機燐、六価クロム、砒素、シアン、ポリ塩化ビフェニル、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、ジクロロメタン、四塩化炭素、1・2-ジクロロエタン、1・1-ジクロロエチレン、シス-1・2-ジクロロエチレン、1・1・1-トリクロロエタン、1・1・2-トリクロロエタン、1・3-ジクロロプロペン、チウラム、シマジン、チオベンカルブ、ベンゼン、セレン、ダイオキシン類、油分、有機塩素

関連法令
  • 廃棄物の処理及び清掃に関する法律(S45年12月)
  • 金属等を含む産業廃棄物に係る判定基準を定める省令(S48年2月総理府令第5号)
  • 産業廃棄物に含まれる金属等の検定方法(S48年2月環境庁告示第13号)
  • 特別管理一般廃棄物及び特別管理産業廃棄物に係る基準の検定方法(H4年7月厚生省告示第192号)
  • 海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律施行令第5条第1項に規定する埋立場所等に排出しようとする金属等を含む廃棄物に係る判定基準を定める省令(S48年2月総理府令第6号)
  • 海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律施行令第5条第1項に規定する埋立場所等に排出しようとする廃棄物に含まれる金属等の検定方法(S48年2月環境庁告示第14号)
  • ダイオキシン類に係る底質調査測定マニュアル(H12年3月環境庁水質保全局水質管理課)

大気調査

ボイラーなどから排出される窒素酸化物やダスト、焼却時に排出されるダイオキシン類、建築物解体中に発生するアスベスト、粉じん、塗装や製造工程等で発生する臭気・有害ガスなどの測定・分析、排ガス浮遊粒子状物質のサンプリングから分析まで対応いたします。
業務内容/測定項目
  • 建物解体工事中の大気測定
    アスベスト・粉じん・浮遊粒子状物質
  • 焼却炉等の排ガス中のダイオキシン類測定
  • 大気の環境基準に基づく大気汚染調査
    二酸化硫黄、一酸化炭素、浮遊粒子状物質、二酸化窒素他
  • 有害大気汚染物質の測定・分析
    水銀、ニッケル、ヒ素、ベリリウム、マンガン、クロム 他
  • ばい煙発生施設等の排ガス測定
    ばいじん、硫黄酸化物、カドミウム、塩素、塩化水素、弗素、弗化水素、鉛、窒素酸化物他
  • 事業活動に伴って発生する悪臭物質の測定・分析
    アンモニア、メチルメルカプタン、硫化水素、硫化メチル、トリメチルアミン、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、ノルマルブチルアルデヒド、イソブチルアルデヒド、ノルマルバレルアルデヒド、イソバレルアルデヒド、イソブタノール、酢酸エチル、メチルイソブチルケトン、トルエン、スチレン、キシレン、プロピオン酸、ノルマル酪酸、ノルマル吉草酸、イソ吉草酸、臭気指数
  • 廃棄物処理施設計画に伴う環境アセスメント
    二酸化硫黄、二酸化窒素、浮遊粒子状物質、塩化水素、ダイオキシン類、粉じん、悪臭

底質サンプリング排ガスサンプリング排ガス測定 排ガス測定

関連法令
  • 大気汚染防止法(S43年6月)
  • 大気の汚染に係る環境基準について(S48年5月環境庁告示第25号)
  • 大気汚染防止法施行規則(S46年6月厚生省・通商産業省令第1号)
  • 悪臭防止法施行令(S47年5月政令第207号)
  • 徳島県生活環境保全条例 第二章第一節大気の汚染に関する規則(上乗せ規準H17年3月)
  • 廃棄物処理施設 生活環境影響調査指針(H18年9月環境省)

騒音・振動調査

私達の生活の中における最も身近な環境問題が、工場・建設現場・道路交通・鉄道交通・航空機交通から発生する騒音・振動問題です。環境防災では、快適な生活環境を実現するため、様々な騒音・振動の測定業務を行っております。
長期継続調査はもちろんのこと、短期調査についても対応いたしますので、お気軽にご相談くださいませ。

※公害防止対策を総合的に実施する上での行政が目標とする環境基準と各地方自治体が騒音・振動に対して住民の生活環境を保全するため、騒音・振動を発生している設備を管理する事業者が守らなくてはならない規制基準が、騒音規制法及び振動規制法に定められています。

業務内容
  • 工場・事業所周辺の騒音・振動・低周波音の測定・周波数分析
  • 建設及び解体工事に係る騒音・振動の監視調査
  • 航空機・在来鉄道に係る騒音・振動の測定・周波数分析
  • 新築マンション等の室内外及び室間の遮音効果測定
  • 道路交通に係る騒音・振動の測定・周波数分析
  • 道路計画等に伴う交通量測定
  • 廃棄物処理施設計画に伴う騒音振動調査
騒音・振動調査
騒音・振動調査
周波数分析周波数分析
関連法令
  • 騒音に係る環境基準について(H10年9月環境庁告示第64号)
  • 特定工場等において発生する騒音の規制に関する基準(S43年11月厚生省・農林省・通商産業省・運輸省告示第1号)
  • 特定建設作業に伴って発生する騒音の規制に関する基準(S43年11月厚生省・建設省告示1号)
  • 自動車騒音の大きさの許容限度(S50年9月環境庁告示第53号)
  • 騒音規制法第17条第1項の規定に基づく指定地域内における自動車騒音の限度を定める省令(H12年3月総理府令第15号)
  • 振動規制法(S51年6月法律第64号)
  • 特定工場等において発生する振動の規制に関する基準(S51年11月環境庁告示第90号)
  • 航空機騒音に係る環境基準について(S48年12月環境庁告示第154号)
  • 新幹線鉄道騒音に係る環境基準について(S50年7月環境庁告示第46号)
  • 徳島県生活環境保全条例 第二章第二節 騒音に関する規制(上乗せ規準 H17年3月)
  • 廃棄物処理施設 生活環境影響調査指針(H18年9月環境省)

シックハウス調査

近年のシックハウス症候群を始めとする室内空気質による健康影響問題について厚生労働省より室内濃度指針値が定められ、学校環境衛生および建築基準法が改正されました。建築内装材や家具に用いられる接着剤や塗料中に含まれているホルムアルデヒドや揮発性有機物質が原因物質とされています。
環境防災では、新築、改修時の他、新しい家具や設備導入時においても、室内環境測定のための調査実績が多数ございます。一般住宅から特殊建築物まで、お気軽にご相談くださいませ。
業務内容
  • 厚生労働省『室内空気汚染に係るガイドライン』に基づく測定
    (アクティブ法)
  • 文部科学省『学校環境衛生の基準』に基づく測定
  • 国土交通省『日本住宅性能表示基準・評価方法』に基づく測定
  • 厚生労働省『建築物環境衛生管理基準』に基づく測定
  • 国土交通省『官庁営繕部 測定方法』に基づく測定(パッシブ法)

シックハウス調査シックハウス調査
(アクティブ法)

室内濃度指針値
個別物質名 室内濃度指針値(25℃) 関係する建築材料
ホルムアルデヒド 100μg/立法メートル (0.08ppm) 合板、木質系フローリング
構造用パネル、集成材
単板積層材、MDF
パーティクルボード、家具
書架、ユリア樹脂版
壁紙、緩衝材、保温材
断熱材、塗料、など
トルエン 260μg/立法メートル (0.07ppm)
キシレン  870μg/立法メートル (0.20ppm)
パラジクロロベンゼン 240μg/立法メートル (0.04ppm)
エチルベンゼン 3800μg/立法メートル (0.88ppm)
スチレン 220μg/立法メートル (0.05ppm)
クロルピリホス  1μg/立法メートル(0.07ppb)但し
小児の場合は0.1μg/立法メートル(0.007ppb)
フタル酸ジ-n-ブチル 220μg/立法メートル(0.02ppm)
テトラデカン 330μg/立法メートル(0.04ppm)
フタル酸ジ-2-エチルヘキシル 120μg/立法メートル (7.6ppb)※2
ダイアジノン 0.29μg/立法メートル (0.02ppb)
アセトアルデヒド 48μg/立法メートル(0.03ppm)
フェノブカルブ 33μg/立法メートル(3.8ppb)
総揮発性有機化合物量
(TVOC)
400μg/立法メートル 暫定目標値

※1.両単位の換算は25℃の場合による。
※2.フタル酸ジ-2-エチルヘキシルの蒸気圧については1.3×10-5PA(25℃)〜8.6×10-4PA(20℃)など多数の文献値があり、これらの換算濃度はそれぞれの0.12〜8.5ppb相当である

調査方法
  1. 換気及び密閉状態の確保
    試料採取に当たっては、対象室内の全ての窓及び扉を30分間開放し、換気後屋外に面した窓及び扉を5時間以上閉鎖し、密閉状態を確保します。(ただし、家具や収納場所の扉は開放したままにします。)
  2. 試料の採取
    (1)アクティブ法:吸引方式
    サンプリングポンプで30分間室内空気を吸引し、採取する方法です。原則として採取箇所ごとに2回づつ採取します。採取時間は短時間ですが、吸引した空気は補集管に吸着濃縮するため低濃度でも糖度の高い分析ができます。
    (2)パッシブ法:拡散方式
    吸着剤の入ったサンプラーを8時間または24時間吊るしておくだけですので、低コストで測定できますが、正確さではアクティブ法に劣ります。
  3. 分析法
    1)ガスクロマトグラフ質量分析法
    トルエン、キシレン、パラクロロベンゼン、エチルベンゼン、スチレン等の揮発性有機化合物は、固相吸着−溶媒抽出法及びガスクロマトグラフ質量分析法により定量分析します。
    2)高速液体クロマトグラフ法
    ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド等のアルデヒド類は、DNPH誘導体化による固相吸着−溶媒抽出法及び高速液体クロマトグラフ法により定量分析します

 

 

 

 

シックハウス調査シックハウス調査
(パッシブ法)

 

関連法規
  • シックハウス(室内空気汚染)問題に関する検討会中間報告書(厚生労働省医薬食品局)
  • 学校環境衛生の基準(H4年6月文部省体育局長裁定)
  • 建築基準法(昭和25年5月法律第201号)
  • 住宅の品質確保の促進等に関する法律(H11年6月法律第81号)
  • 建築物における衛生的環境の確保に関する法律(昭和45年4月法律第20号)
  • 官庁営繕部における平成15年度からのホルムアルデヒド等の室内空気中の化学物質の抑制に関する措置について(H15年4月国土交通省大臣官房官庁営繕部通達)

地下水調査

1.帯水層の透水性調査

地下掘削時における地下水対策を検討するための有益な調査です。
帯水層の透水性を測定する一般的な方法は、ボーリング孔を利用して地下水を測定する現場透水試験です。
環境防災では地盤の状態に合わせた適切な手法をご提案することが可能です。

 

1)現場透水試験<透水係数(k)間隙水圧(Pw)>

帯水層の透水性を調査する最も一般的な方法が、現場透水試験です。
この試験では、ボーリング孔を利用して、対象となる地盤の地下水を測定します。また帯水層の賦存(ふぞん)状態に合わせ、ピエゾメーター法、チューブ法、オーガー法などの中から適切な手法を選択することができます。

2)孔内湧水圧試験(JFT)<透水係数(k)>

深度が深い場合など現場透水試験では対応できない高透水性地盤に対しては、孔内湧水圧試験(JFT)が有効です。
測定する帯水層が2層の場合には、パッカー(遮水装置)を設置し個別に測定することができます。


2.帯水層の水位、水頭調査

帯水層の水圧、水頭調査は、地下掘削時における地盤の盤ぶくれ対策の検討資料が取得できます。
また、間隙水圧や被圧水位(被圧水頭)と言われる、帯水層に保有されている間隙水の圧力により変位・安定する地下水位や水頭の情報も取得できます。地下掘削を行う土工事などでは確認しておかなければならない必須情報です。
尚、帯水層の水位、水頭調査の方法として、ボーリング孔を利用して行われる現場透水試験や電気式間隙水圧測定ほか、観測井戸設置による井戸内水位計測が行われます。

 

間隙水圧測定<地下水位、間隙水圧(Pw)、被圧水位(水頭)>

間隙水圧測定は、現場透水試験や電気式間隙水圧計 により計測されます。

観測井戸設置

建設工事現場で、作業エリア内および周辺の地下水位を継続的に 計測(モニタリング)する場合には、地下水位を観測、計測するための井戸の設置が有効です。観測井戸は、ボーリング孔に塩ビ管ストレーナー(VP50など)を差し込めば完成します。


3.帯水層の揚水量調査

帯水層の揚水量調査は、大規模排水工法などを設計する際に役立ちます。当社は帯水層の揚水量を把握する調査手法として、広範囲における帯水層の透水量係数(透水係数)や貯留係数を求めることができる、揚水試験をおすすめしています。

揚水試験

一般的な揚水試験では、揚水井と観測井を設置し、一定流量の揚水を行った際に水位の低下量などを計測します。これによって、単孔式の透水試験に比べて、広範囲に対する地盤の透水量係数や貯留係数を求めることができます。また、大規模掘削工事における排水工法の設計資料を取得することも可能です。

水文観測調査

土木構造物の施工は、周辺の地形条件や地盤条件の改変を伴うため、
様々な地下水問題を引き起こすことがあります。
これら土木施工に起因する地下水問題は、以下の2つの側面に大別できます。

  1. 地下水の存在に起因する、施工や構造物への悪影響
    掘削時の異常出水、出水に伴う崩壊、掘削底盤の盤ぶくれ etc

  2. 施工や構造物の存在に起因する、周辺地下水環境への悪影響
    地下水位の低下・上昇、水源の枯渇・減水、地表変位 etc

環境防災では、このような『地下水に関わる諸問題』に効果的かつ経済的に対処するため

  1. 施工開始前(事前)
  2. 施工開始後(事中)
  3. 竣工後(事後)

にわたる総合的な調査・検討を進めています。

流向・流速調査

地下水の流れる方向と速度を単一ボーリング孔内で測定できます。測定は自然地下水と蒸留水の伝導率の違いを利用し、測定結果は十二方位の流向で表示し、流速はダルシー流速を測定します。

  1. 1本のボーリング孔で測定できます。
  2. 蒸留水を追跡子としたトレーサー試験を行うため、地下水質に悪影響を与えません。
  3. 比較的短時間(数時間以内)で測定できます。
  4. 流向および流速が同時に測定できます。
  5. 単孔のため調査費用が軽減できます。

流向流速測定概略図

井戸調査

事業に伴う、周辺井戸への影響に対して行っています。
近年では掘削が伴う工事の場合、近隣井戸の枯渇対策の資料として、
井戸調査は欠かせない調査となっています。

主な業務内容
  • 井戸分布調査
  • 個別の井戸使用状況調査
  • 工事に伴う井戸調査(事前資料作成・事後影響検証)
  • 陸水(河川)調査
  • 長期連続観測
  • 地下水位低下による圧密沈下の影響調査、予測
  • 定性分析、定量分析

悪臭調査

悪臭については、規制地域内で事業活動を行っている場合は、業種や規模を問わず
すべて規制対象となります。
事業者が守らなければならない基準は3点(敷地境界線、気体排出口、排出水)あり、規制基準値は地域ごとに異なります。
周辺への影響が発生してから対策を講じるのでは、金銭的にも労力的にも負担が大きく、企業イメージも損ないかねません。日頃から現状を的確に把握し、未然に発生を防止する取り組みが必要です。
悪臭に対する苦情件数は騒音に次いで多い状況ですが、悪臭は感覚的な被害であるだけに、専門的な視点からの解決が必要です。
環境防災は、豊富な経験に基づき調査・測定を実施し、改善に向けての取組みをサポートいたします。

  • 特定悪臭物質の測定(22項目)
  • 臭気指数試験(敷地境界・排出口等)
  • 臭気強度試験
  • 排出水の分析

建設コンサルタント 環境防災へのお問合せは